寄付に関するお知らせ

1872年（明治5年）の学制（明治5年太政官布告第214号）に始まる教育制度は、国家的組織で運用されるようになり、教育内容や指導方法は常に改革してきました。
時期指導要領にみられるように、常に時代に即した方向へと教育は変化していきます。
変化への瞬時の対応力と、変えてはならない賢明学院としての教育理念と教育方法を見極めつつ、賢明学院は教育の開拓者でなければなりません。
創立者の精神に倣うことを再確認し、100周年を迎える基礎固めとして第二期事業を実施します。

創立100周年を迎えることができるミッションスクールとして、賢明学院に学ぶ子どもたちの明るく輝かしい未来に資するべく施設・学習環境の充実を図るとともに、時代の要請に応じた教育体制を整えてまいります。
何卒、倍旧のご助力を賜りますようお願い申し上げます。

• 【新制度】大阪府の大阪教育ゆめ基金「大阪府母校応援ふるさと納税」制度を通じて本学院を指定して寄付を行う。
  ※高等学校への寄付となります。
  ※高等学校へご支援いただくことによって、幼稚園・小学校・中学校へ重点的に学院の自己資金を振り向けることが出来るようになりますので、幼稚園・小学校・中学校の保護者の皆様も、ぜひ本寄付金制度をご利用ください。

• 本学院に直接寄付を行う。
  ※特定公益法人の指定が2024年8月31日をもって終了したため、税制優遇は受けられません。

• 私学事業団の「受配者指定寄付金」制度をご利用ください。寄付金を全額損金に計上することができます。

子どもたちの学びとはぐくみを支えることを目的として創設された『大阪教育ゆめ基金』を通じ、府内の高校等の①教育環境整備 ②特色・魅力のある教育の実践 ③スポーツ・文化活動の充実を図るため、2024年4月創設されたものです。

ふるさと納税制度が適用され、個人の場合、２千円を超える部分について一定の上限まで全額控除されます。なお、返礼品は禁止されています。本校の教育・施設・設備等の充実をもって返礼とさせていただきます。

ふるさと納税を行う方の給与収入と家族構成別で、全額控除されるふるさと納税額は異なります。総務省のホームページをご参照ください。

現行制度は高校への寄付金制度ですので、その使途は来年度以降の高校での使用に限定されます。しかし、高校へご支援いただくことによって、幼稚園・小学校・中学校へ重点的に学院の自己資金を振り向けることが出来るようになりますので、幼稚園・小学校・中学校の保護者の皆様も、ぜひ本寄付金制度をご利用ください。